仮想通貨には色々な考えがありますが、殆どの投資家がビットコインの価格は安定してきているのでこれから大きく高騰するのではないのか？と言われています。
仮想通貨市場は取引をしていない人も注目していますが、大手仮想通貨取引所を経営しているSBIの北尾社長も仮想通貨市場に対して色々な視点から意見を落としました。
仮想通貨取引所VCTRADEは世界的にも安定している仮想通貨取引所として有名になっていますが、SBIバーチャル・カーレンシーズが運営しているという事は投資家も安心して資金を投資できるという声が多いです。
投資をする上で、ネームバリューは大切という事が投資家の資金の流れでわかります。
今回注目が集まっているのは仮想通貨取引所VCTRADEのトップである、SBI北尾社長が今後の仮想通貨の未来について言及しました。
現在仮想通貨取引所VCTRADEは6月にサービス提供を開始して現在ビットコイン（BTC）、ビットコイン・キャッシュ（BCH）、XRPと日本円ペアを扱う販売所形式の取引で経営しています。
2ヵ月後には仮想通貨の入出金開始が始まる予定と言われています。
仮想通貨の入出金が可能になると資金を大きく確保していくのではないのか？と言われています。
今後は、仮想通貨の入出金だけでなく、イーサリアム（ETH）の取り扱いを開始する計画としています。
イーサリアム（ETH）は仮想通貨の中でも技術力が高く今後も生き残るコインといわれています。投資家の中でもイーサリアム（ETH）を保有している層が多いので、仮想通貨取引所VCTRADEが今後取り扱うとなると今後に期待する事が出来ます。
更に今後は、板取引やレバレッジ取引は来年3月を予定しているとの事ですが、投資家から賛否が多く出ています。
板取引やレバレッジ取引は取引所が停止した場合、投資家に大きなダメージを与える可能性が高いので、懸念されています。
本格始動は仮想通貨業界団体の仮想通貨交換業協会（JVCEA）が金融庁から自主規制団体として認定された時と言われています。規制が明確になると細かい方向性が決まるだけでなく、法律に準じた取引所になります。
認定される条件としてはセキュリティ面を向上させるのは最低条件といえます。世界中の大手取引所はハッキング被害が多くあります。
ハッキングをされた場合、投資家の信用がなくなり取引量が大きく減少します。
SBIが仮想通貨取引所に参入した事によって、大手企業が取引所を作成する動きが見え隠れしています。
今後はヤフーなどの大手企業が参入するのではないのか？と言われています。更に海外大手企業であれば、グーグルなどの企業が仮想通貨取引所に参入すると言われています。
SBI北尾社長は今後の仮想通貨市場は、最高値を更に更新する可能性が高いともしているが、ルール規制が更に厳しくなってくると、生き残る仮想通貨取引所は限られてくると言われています。
更にその中で、収益をあげる取引所はスタートの時点で大きな資金力がなければならず、金融系に強い弁護士などをそろえておく必要性がある。
今までの取引所は名前も聞いた事がない、ベンチャー企業の取引所が多く存在していましたが、今後は既に名前が知れている大手企業が、既存の仮想通貨取引所を購入する事によって取引所のビジネスをスタートしてく構造が見えます。
勿論ライバル企業が増えれば増えるほど、取引所としての利益をだしにくくなります。
大手企業が並ぶと、ネームバリューで取引所を選択する事がなくなるので、そこからはレバレッジやスプレットといった細かい部分になります。
ルール変更の中で生き残れる取引所が今後仮想通貨市場の先頭に立つと考えています。