NFTを超絶わかりやすく解説!初心者でも全貌を徹底把握

いきなりですが皆さんはNFTをご存知でしょうか?横文字が苦手な方にとってはなんのことなのかさっぱりだと思います。しかし、とても話題になっている言葉ですのでぜひこれを機にNFTについて知っていただければと思います。

この記事では、NFTの全貌についてわかりやすく解説していきます。

NFTは唯一無二の存在

NFTとは「Non-Fungible Token」の略です。Non Fungibleは、「代替不可能な」という意味なのですが、これだけの説明だとよくわからないと思います。

「代々不可トークン」とは、言葉のとおり代替がきかない唯一無二であると言うことです。NFTはブロックチェーンから発行されるトークンなのですが、発行されたNFTは世界に1つだけと言うことです。「コピーしてしまえば2つになるじゃないか」と思われるかもしれませんが、NFTはコピーできないという特性も持っているのです。

つまり、NFTを持っていることは対象となる物を自分が所有していると言うことですし、持っているデータが偽物ではないことも証明することができます。

NFTの特徴

NFTについて法令上の定義は現在存在していませんが、主な特徴がこちらです。

  • ブロックチェーンにより、デジタルデータに唯一の価値が証明される
  • 所有者は暗号資産と同様に自身のNFTを自由に取引することができる
  • マーケットプレイスに再販価格が表示されるなど価格を簡単に把握することができる
  • 誰でもNFTを作成し市場に流通させることができる
  • さまざまな付加価値をデータ自体にプログラムできる
  • 作者の手を離れても流通時には作者に一部の収益が還元されるなど新しい仕組みを構築することができる

NFTと仮想通貨の違い

NFTはよく「仮想通貨と似たようなもの?」「仮想通貨とは何が違うの?」と言った疑問を持たれる方が多いのですが、仮想通貨はFungible Token(ファンジブルトークン)です。つまり、代替可能トークンであり、同じトークンが複数あるのです。さらに唯一無二のNFTとは違い、分割して配布することができます。

わかりやすい例を挙げると仮想通貨で1番有名なビットコイン(BTC)は現在約1,800万枚発行されているのですが、これは1ビットコイン(BTC)や0.05ビットコイン(BTC)など分割して持つことが可能です。一方NFTは、分割して持つことができません。

高値で取引がされているNFT

NFTの技術自体は2017年頃から存在していたと言われています。しかし、NFT市場が活性化されてきたのは2020年頃です。

その理由として挙げられるのが仮想通貨の人気上昇にあります。ビットコインの時価総額は2020年と2021年とで比べ、一時期600%以上の成長を遂げています。このような流れに乗り、ブロックチェーン技術を活用しているという点で分野が近いNFTも注目を集めている可能性が高いです。

最近注目された取引では、2021年3月にTwitterのCEOによる世界で最初の投稿が約3億1,500万円で売却されました。これは投稿をNFTというブロックチェーンの一種に情報化することで投稿に付加価値を与え、売買をしたものです。

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NFTの実用化が進んでいる5つの分野

NFTは、代替不可能なトークンであるがゆえにいろいろな分野での実用化が進められています。ここからは、すでに実用化されている5つのジャンルについて解説していきます。

①ゲーム分野

現在NFTが1番利用されているのがゲーム分野です。ブロックチェーン技術をベースに開発したゲームを「ブロックチェーンゲーム」や「DAppsゲーム」と呼びますが、そのブロックチェーンゲーム内のアイテムやキャラクターなどにNFTが活用されています。

NFTは唯一無二の価値を提供することができるトークンですので、既存のゲームと比べてNFTを活用することで以下のような多くのメリットを生み出すことができます。

  • 他のゲームでもキャラクターやアイテムが使える
  • マーケットプライスでキャラクターやアイテムの売買が可能となる

NFT技術を使うことで自分が取得した一点物のキャラクターやアイテムをプレイヤー同士で売買することや取得したキャラクターやアイテムを他のゲームで使うことも可能となります。今後も、NFTの特色を活かしたブロックチェーンゲームが生まれることが予想されます。

②アート分野

画像引用:美術手帖

絵画やイラスト、写真などのアート作品はこれまで物として取引されるのが一般的でした。しかし、NFTの誕生によって形のない無形のアセットにも所有権を付与できるようになり、デジタルアートにも希少価値を持たせることが可能となりました。

デジタルアートが高値で取引された例を挙げると、2020年12月にデジタルアーティストのBeepleが出品した21点の作品が、合計350万ドル(約3億7,300万円)以上の売り上げを記録しています。

また、2021年2月には24×24ピクセルのドットアイコンのキャラクターが特徴的な作品が650ETH(当時のレートで約1億3,500万円)で売却されています。

③会員権

会員としての権利をNFT化して販売するという活用方法もあります。NFTを活用することで、これまでの会員権とは異なり他者への譲渡を行うこともできます。

アメリカの経済雑誌では、オンライン記事を読む際に広告を表示されない権利を付加した会員権を販売しました。この会員権はNFT化しており、イーサリアム(ETH)でのみ購入することができます。

このようにNFT化された会員権は、他者へ権利移動をスムーズに行えますし最近増えてきたオンラインサロンなどで導入されることが予想されています。

④不動産

不動産をNFT化して売買手続きを簡略化する活用法も実用化されています。これまで複雑で時間がかかっていた不動産の手続きがNFT化することでより簡単になると注目されています。

OpenLawと呼ばれるブロックチェーンのプロトコルでは、不動産をNFT化ししていますがNFT化したのは不動産の所有権と売買契約のみで、利子や税金などのさらに複雑な契約に関しての実用化は現在のところまだ行われていません。

⑤担保ローン

NFTを担保して資産を借り入れるという活用法もあります。

Rocketと呼ばれるプロダクトではNFTを担保にすると仮想通貨を借り入れることができるのです。担保資産の価格が一定比率を下回って下落した場合、OpenseaなどのNFTマーケットプライスにて売却されます。

NFTの課題

NFTについて解説してきましたが、ここまで見てみるとNFTを使うことで生活がより便利になると思ったのではないでしょうか。もちろん、これまでよりもさらに便利な生活が待っていることは間違いありません。

しかし、一方でNFTにも課題が存在しています。現在、日本国内において法的な定義や取り扱い、販売ルールが明確に定められていないのです。そのため、将来的に事業者の参入やユーザー利用の妨げにつながる可能性も考えられます。

最後に

今回は、最近注目を集めているNFTについて解説をしました。これからさらにNFTが活用されることで、インターネットビジネスの世界をさらに進化させることになるかもしれません。

2021年6月には、日本国内で8,600万人を超えるユーザーを抱える企業をはじめ、複数の企業がNFT市場への参加を検討していると言われています。今後もNFT市場の熱が高まりそうです。

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