「次世代インターネット」とも呼ばれる Web3（Web3.0）ですが、 一体、現在のインターネットとはどのように違うのでしょうか。
「Web3.0って具体的に何？」
「どんな関連銘柄があって、将来性はどうなの？」
この記事ではWeb3.0が具体的にどういったものなのかや、その関連銘柄の紹介、今後の将来性についても解説していきます。
ネットワーク社会が発展する中で「次世代のインターネット」とも呼ばれているWeb3.0ですが、まったく新しい概念なため聞いたこともないという人が多いようです。
是非最後まで読んで頂き、今後のネット生活の参考にしていただければ幸いです。
目次
Web3.0とは？
Web3.0は近年になって生まれた新しい概念であり、まだはっきりとした定義はありません。既存のWebの問題点を解決できると期待されていて、次のあるべき姿を示す方向性のようなものと考えた方がよいでしょう。
これまでのWebの進化の流れを確認すると、Web3.0がどのようなものかを理解しやすくなります。当然3.0なので2.0・1.0があるのです。
それでは、Web1.0から順に進化の流れを見ていきましょう。
Web1.0
「Web1.0」は1990年代半ば～2000年代半ばのインターネット黎明期のWebを指します。
とはいえそこに明確な概念はなく、次のWeb2.0が誕生した時にそれ以前を形容するために作られた概念です。
あえて「Web1.0」の定義づけをするならば、「情報の伝達が一方向・一方的」だということが挙げられます。
インターネットの誕生により、誰でも広く情報を発信することができるようになりましたが、当時はまだ、発信するためにサイト構築の知識が必要で、一部の発信者が作ったホームページを大多数が閲覧するのがふつうでした。
つまり、まだ送り手・受け手が固定化され、一方的なもので専門知識のないユーザーはWebの閲覧者に過ぎなかったのです。
Web1.0ではホームページや検索サイトがWebの主な役割でした。
Web2.0
「Web2.0」は、現在我々が利用しているWebのことです。2000年代半ば～2010年代後半に生まれた言葉で、TwitterやFacebookなどのSNSやYouTubeのようなプラットフォームが登場し、ホームページを作る専門知識がなくても情報発信が可能になりました。
「いいね」や「コメント」などの気軽に行える製作者への反応だけでなく、個人の投稿が気軽に行えるため、個人や専門家問わず双方向のコミュニケーションができるのが大きな特徴です。
とはいえ、情報発信が気軽に出来るようになった反面、問題点も指摘されるようになってきています。
Web2.0 ではプラットフォームも運営するプラットフォーマー企業に情報が集約されるため、それらの企業よって、情報が操作・管理される可能性があるのです。Web
たとえ悪意がなくとも、プラットフォーマー企業のサーバーが不具合を起こしたりサイバー攻撃を受けたりなどの事故に遭遇してしまえば、情報が漏洩や消失してしまう危険性を孕んでいます。
Web3.0
そしてWeb3.0は、「分散」と「トラストレス」が特徴となる次世代のWebのあり方です。ブロックチェーンの技術などを用いることにより、Web2.0で問題視された「情報が漏洩や消失してしまう危険性」をデータの分散管理が実現されることで回避されると期待されています。
ブロックチェーンでは、ネットワークに参加しているコンピューター同士で直接やり取りすることが可能です。この特性を利用してデータを保存するときも、保存先をネットワーク内のコンピューターに分散させます。
具体的には、まず一定期間のデータをブロック単位で記録し、他のコンピューターに続きのデータをブロック単位で記録します。ブロックは1つ前のブロックの記録も保持しつつ鎖（チェーン）のように連結され、チェーンをつないだ多数のコンピューターにデータを保存します。これがWeb3.0における「分散」にあたります。
データの履歴はネットワークに参加しているユーザーに共有され、データ自体はブロックに細分化されたうえで暗号化されます。
これにより、情報内容全体を把握するのが非常に難しくなり、セキュリティレベルが高まります。
同時にすべての履歴が公開されることによる高い透明性により、信頼性が担保されるのです。このように多数がチェックできる状態にあり、特定の第三者を信頼（トラスト）しなくても信頼性が担保されることを「トラストレス」と呼びます。
このWeb3.0ではブロックチェーンの技術が中心的な存在となります。Web2.0は双方向でありながらも大企業に情報が集中していました。それに対してWeb3.0では情報・権限が分散され、多方向の情報伝達も可能になると考えられています。
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Web3.0の利点と将来性
続いて、Web3.0のシステムや特徴からくる強みや利点を紹介していきます。
Web3.0を導入することによる利点として、大きく3つが挙げられます。
- 企業を介さず個人によるデータ所有が可能
- 「ピアツーピア取引」で仲介料がかからない
- 誰でもコンテンツを利用できるよう開放的な運用が可能
それでは、1つずつ解説していきます。
企業を介さず個人によるデータ所有が可能
Web3.0では、企業や組織のような中央管理者が存在しないため、インターネット上のデータであってもユーザー個人がデータを所有することが可能となります。
更にブロックに細分化されたうえでの暗号化により、セキュリティー面での強化も期待でき、これにより、ユーザーの個人情報をはじめとする大事なデータを中央集権的なサーバーの精度に頼ることなく、個人で管理することが可能です。
「ピアツーピア取引」で仲介料がかからない
Web3.0では多数のコンピューターにデータを保存する、「分散によるデータ処理」を行っています。
つまり、データの取引はWeb上に存在する多数のパソコンによる不要な領域で作業を進めることができるのです。
これにより中央サーバーによる取引作業でかかる負担とその分の仲介料が必要なくなり、1取引にかかっていた手数料の大幅カットに成功しました。
誰でもコンテンツを利用できるよう開放的な運用が可能
ブロックチェーンの運用は一部の企業や技術者に依存することなく、分散されて管理されます。
逆に言えば、PC及びインターネットの環境さえ整っていれば、その管理や作成に誰でもかかわることができます。
管理という観点からは、分散型ストレージサービス「Filecoin」などがこれにあたり、自分の空き容量を貸し出すと報酬が得られます。
作成面では仮想通貨のマイニングなどがあり、「通貨の採掘」を手伝うことでその仮想通貨を対価にもらえます。
Web3.0によるこれらの特徴は様々なIT業界に対して、大きな利便性を示しています。
また、この利点による恩恵を受ける市場は、どれも世間から大きな関心を受けているため、必然的にWeb3.0に対する注目度も上がっているのです。
Web3.0と密接に関わるサービス
Web3.0の概念を利用したサービスは近年増えており、その中でも密接な関係にあるサービスとして3つほど挙げられます。
- 暗号資産(仮想通貨)
- NFTマーケット
- メタバース
これらのサービスはWeb3.0の概念を利用した代用的なサービスであり、いまのネット市場で最も注目されている業種でもあります。1つずつ見てみましょう。
暗号資産(仮想通貨)
暗号資産(仮想通貨)はビットコインやイーサリアムなどが代表的な世界中で使える電子通貨の総称です。
2017〜2018年に熱狂を生んだ仮想通貨ですが、最大手の取引所であるコインチェックがハッキングを受けて甚大な被害を出したことがあり、セキュリティー面の強化が重要な市場になります。
そもそも、仮想通貨自体がWeb3.0の概念から生み出されたブロックチェーンが必須な市場であり、Web3.0という概念を生み出す火付け役ともいえるサービスです。
世界中のどこであっても、ネット環境さえあれば取引可能な通貨である仮想通貨は、その利便性から今後の将来性が期待されている市場といえます。
NFTマーケット
NFTとは電子データに「唯一無二」の価値をつけることができる、非代替性トークンと呼ばれるものです。
手持ちの電子データをNFT化することで、改ざんされづらく、オリジナルとコピーの明確な区別が可能となります。
この特性はWeb3.0を用いたブロックチェーン市場ととても相性が良く、1電子データに過ぎない電子商材に現実の商材と同等の価値を持たせることができます。
これにより、電子商材や電子通貨に「希少価値」を持たせることができ、Web3.0世界の中で市場を形成することが可能となりました。
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メタバース
メタバースとはインターネット上に作られた三次元の仮想空間のことです。
ユーザーはメタバース内でアバター（自分の分身）を操作して、現実世界と同じような経済活動や交流をすることが可能となります。
代表的なサービスとしては「Web会議・オンライン会議ができるVR空間」「オンラインゲーム」などがあります。
有名所ではWeb会議・オンライン会議なら「AltspaceVR」「VRChat」。
オンラインゲームなら「フォートナイト」「マインクラフト」などです。
いうなればWeb3.0の概念を用いた「土地」にあたる技術であり、この中で様々なマーケットが成立していきます。
これら3つはそれぞれが密接な関係にあり、暗号資産(仮想通貨)がWeb3.0の中の「通貨」・NFTマーケットが「市場」・メタバースが「土地」の役割を持って今のネット世界を構築しています。
メタバースに関連する記事はこちら
Web3.0と関りが深い仮想通貨
上記でも紹介ように仮想通貨自体がWeb3.0の概念を用いたブロックチェーン技術を活用していますが、中でも特に関りが深い仮想通貨を5つピックアップしました。
この5つ以外にもWeb3.0と関りが深い仮想通貨は多数ありますが、暗号資産市場でも有力なものをCoin Market Capのランキングを基に上位から順に紹介していきます。
ポルカドット(Polkadot/DOT)
| 発行上限枚数 | 1,103,303,471DOT |
| 発行済枚数 | 987,579,314DOT |
| 取引価格 | 2,465.69円 |
| 公式ホームページ | https://polkadot.network/ |
(2022年4月21日時点)
ポルカドット(Polkadot/DOT)はWeb3.0世界の実現化を目指しているプロジェクトです。
仮想通貨イーサリアム(ETH)のライバルとなる仮想通貨と言われており、「イーサリアムキラー」とも呼ばれる仮想通貨です。
独自のマルチチェーン技術を使い、異なる複数のブロックチェーンの接続のために必要なサイドチェーンを構築、この技術を用いて異なるブロックチェーン同士の接続や情報共有ができるようになります。
Coin Market Capのランキング12位
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ニアプロトコル(NEAR Protocol/NEAR)
| 発行上限枚数 | 1,000,000,000NEAR |
| 発行済枚数 | 676,146,075.00NEAR |
| 取引価格 | 2,138.55円 |
| 公式ホームページ | https://near.org/ |
(2022年4月21日時点)
ニアプロトコル(NEAR Protocol/NEAR)はイーサリアムが抱えるスケーラビリティ問題の克服を目指す銘柄であり、dApps開発やスマートコントラクトプラットフォームの分野に、大きく貢献すると期待されている仮想通貨です。
イーサリアム2.0と競合している仮想通貨でもあり、イーサリアムの抱えるスケーラビリティ問題克服のためのシャーディング技術を共に搭載しているため、イーサリアムとはライバル関係にあります。
Coin Market Capのランキング22位
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インターネットコンピュータ(Internet Computer/ICP)
| 発行上限枚数 | 480,308,862ICP |
| 発行済枚数 | 224,756,444ICP |
| 取引価格 | 2,206.82円 |
| 公式ホームページ | https://dfinity.org/ |
(2022年4月21日時点)
インターネットコンピュータ(Internet Computer/ICP)はスイス発祥でDFINITY財団によって開発された投資家からの期待値は非常に高い仮想通貨です。
キャニスター(canister)と呼ばれる特徴を持ち、この機能によりアプリケーションを環境から切り離すことができ、信頼性の高い展開が容易に可能となります。
Coin Market Capのランキング35位
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ファイルコイン(Filecoin/FIL)
| 発行上限枚数 | 2,000,000,000FIL |
| 発行済枚数 | 193,576,266FIL |
| 取引価格 | 2,534.07円 |
| 公式ホームページ | https://filecoin.io/ |
(2022年4月21日時点)
ファイルコイン(Filecoin/FIL)は「分散型ファイル共有システム」と呼ばれる画像や動画データをネットワーク上に分散管理する技術を指し、その分散型ファイル共有システム内で使われるのがファイルコインという仮想通貨です。
「Web3.0」を実現する次世代のウェブシステムとも呼ばれており、その中の画像や動画の保存に特化しています。
Coin Market Capのランキング37位
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ヘリウム(Helium/HNT)
| 発行上限枚数 | 223,000,000HNT |
| 発行済枚数 | 115,931,361HNT |
| 取引価格 | 2,475.31円 |
| 公式ホームページ | https://www.helium.com/ |
(2022年4月21日時点)
ヘリウム(Helium/HNT)とはP2Pのワイヤレスネットワークを作るプロジェクトのために誕生した仮想通貨です。
このP2PのワイヤレスネットワークはIoT向けに作られており、低コストかつ時間や場所を問わず安全に使うことが可能です。
Coin Market Capのランキング47位
ヘリウム(Helium/HNT)に関連する記事はこちら
【まとめ】Web3.0はその利便性と関連サービスの注目度から期待の声が多い
Web3.0はそれ自体の利便性が高く、関連する暗号資産(仮想通貨)・NFTマーケット・メタバースなどのサービスによる注目度の高さから、将来性ありと期待されています。
Web1.0からWeb2.0へとネット市場が移行してきたように、これからInstagramやTwitterなどのWeb2.0を代表するSNSサービスもWeb3.0の仮想空間へと移行もしくは両立していくのではないでしょうか。
現在、Web3.0と関りが深い仮想通貨も海外の仮想通貨取引所に上場してこそいますが、どれも人気が高い通貨です。
日本の取引所で取り扱われる仮想通貨も出てくる可能性は十分にあります。